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お問合わせの多いご質問に対する一般的な回答です。

                                      やまむら眼科医院 山村 敏明


  非遺伝性の病気です。片側性のことが多いようです（７０％）。弱視、斜視、不同視などを伴うことが多く、早期の診察が必要です。
　Walterらの報告（米国インディアナ大学）では、眼瞼下垂６５症例（初診時年齢５ヶ月～７才）中、１９例に弱視、斜視、不同視などがみられています。
内訳は、
　　　弱視＋斜視（外眼筋麻痺を含む）　５ 
　　　弱視＋不同視　　　　　　　　　　３ 
　　　弱視＋斜視＋不同視　　　　　　　１ 
　　　弱視のみ　　　　　　　　　　　　１ 
　　　斜視のみ　　　　　　　　　　　　４ 
　　　不同視のみ　　　　　　　　　　　３ 
　　　その他（弱視以外）　　　　　　　２ 

でした（数字は症例数）。
　弱視を伴う場合、斜視や不同視を合併しています（１例を除いて）。
　６５例中１０例（15.4％）に弱視がみられています（米国における弱視の有病率１～２％に比べて，かなり高率です）。
　また、左右眼を比較すると、眼瞼下垂側は他眼より、乱視・遠視・近視などが必ず強い傾向でした。
　Walterらは、以下のような手術成績も発表しています。

　６５症例全例に手術が行われましたが、術後にも検査ができた症例のうち１０例では眼瞼下垂の手術後に乱視が強くなっていました。このうち４例は術後乱視のため、弱視を来たしました。４例の初回手術時年齢は、生後８ヶ月、１６ヶ月、２歳、３歳でした。手術を行った６５例全例の術後検査ができていないので、

　　術後乱視発生率（おおよそ）
　　　眼瞼挙筋腱膜切除（短縮）術　　１１％以上
　　　前頭筋利用吊り上げ法　　　　　２３％以上

　　術後弱視発生率　　　　　　　　　　６％以上
　
となります。
　よって、先天性眼瞼下垂の患児では、術前に１５％、術後に６％以上の高い頻度で合併する弱視を見逃さず、的確に治療しなければなりません。
　このため、手術を行う時期（年齢）は、

　　弱視となるリスクが高い場合、できるだけ早期、遅くとも１歳半までに手術が必要です（１を優先します）。

　　弱視、斜視、不同視などがなく、また弱視を来たすリスクがない場合、４～５才頃に手術を受けた方が安全です（２、３、４を優先）。

　----------------------------------------------
　　1. 視機能の発達のため特に重要な年齢
　　2. 手術がより正確に施行できる年齢
　　3. 術後の乱視等が正しく検査・評価できる年齢
　　4. 患児が社会的ストレスを強く受け始める年齢（入園・入学など）
  ----------------------------------------------
　まぶたが下垂した顔貌では、子供の自尊心、自我、社交性の発達に障害を来たしますので、入園・入学までに手術を行うことが多いようです。


　参考文献
　1. Walter W,他: Congenital blepharoptosis, anisometropia and 
     amblyopia. Am J Ophthalmol. 89:401-407,1980.
  2. Brady KM,他: Surgery of the eyelids. Clin Plast Surg.
     25:579-586, 1998. 

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